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仮説:「大学でしっかり学問すると、転職で成功する確率が上がる」

三つのこと。
第一、今年、5人のゼミOGが転職する。第二、M科省の職員は大学のことを思想としてほとんどわかっていないように思われる。第三、経済史家ジョエル・モキールは、『工場制工業との競争に敗れて家内工業が衰退したことで、家庭の構造が変わったと述べている。それまでは家内生産と子どもの養育および教育が一緒にできたが、働く場所が変わったために教育の責任が会社と社会に負わされるようになった。』(ライアン・エイヴェント『デジタルエコノミーはいかにして道を誤るか』p.176)。
おそらく、日本の経済成長を支えた人的資本の形成は、高等学校の多様性およびその最終試験としての大学入学試験が支えたのだろう。その後は、大学で「遊んで」から、「大手」会社に入るか、試験を受けて公務員になるかである。今でもそういう人は少なからずいる。
証明すべきことは高等学校の多様性、そして、日本の経済成長に適正な人材と高等学校教育との適合。その結果、M科省職員を含めて、大学とは、例えば「見えないものを見るようにする」機関、つまり学問をする機関との認識がほとんどない。
しかし、大学でしっかり「学問」して、最初の会社で鍛えられた女性たちは、その「学問」も生かして、転職で成功する。
仮説:「大学でしっかり学問すると、転職で成功する確率が上がる」。

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